世界遺産・元離宮二条城を舞台に京都で初開催 『artKYOTO』がキックオフ

『artKYOTO』は、世界のアートシーンを牽引すべく、世界遺産・元離宮二条城を舞台に、古美術から現代美術までの厳選された出展ギャラリーがそれぞれの審美眼に基づいたアート作品を展示・販売する国際的なアートフェア。令和3年に文化庁が京都府に全面移転することもあり、京都の地で歴史を踏まえながらも、新たな視点で社会の価値を生み出すアートにおいて、鑑賞から所有まで、さまざまな体験を提供することが狙いである。9月の開催に伴い、6月4日（火）、「artKYOTO実行委員会」が設立され、京都経済センターにて記者発表が行われた。実行委員長の門川大作氏（京都市長）、実行委員の近藤誠一氏（公益財団法人 京都市芸術文化協会理事長・元文化庁長官）、佐々木丞平氏（京都国立博物館館長）、渡邉隆夫氏（京都府中小企業団体中央会 会長・西陣織工業組合理事長）、そして総合プロデューサーを務める一般社団法人 アート東京 代表理事の來住尚彦氏が登壇しトークを繰り広げた。その模様をレポートしよう。

世界遺産での作品鑑賞だけでなく、購入もできるアートフェア

まずは実行委員長の門川市長が挨拶。「京都の最大の都市促成は文化芸術であり、ものづくり。それを基盤にして人や芸術が育つ、そんな街であると思っています」と述べ、『artKYOTO』について「二条城の重要文化財において、工芸から日本画、現代アートまで多彩な作品を出展いただき、鑑賞だけではなく購入もできる、今までなかった事業」と語った。

また、続けて2017年度のアート市場における日本のマーケットが、世界では6.75兆円なのに対し、日本は3%程度の2,437億円であることに触れ、「我が国のアーティストが豊かな暮らしができていないのは、市場が豊かでないことが大きな要因だと思います。市場を作ることで芸術家がいきいきと創造的な活動をされ、暮らしも豊かになり、そういう姿を見て芸術を志す人が増え、裾野が広がっていく。そのために『artKYOTO』を大成功させたい。よろしくお願いします」と意気込みを述べた。

京都でアートフェアを行うことの意味

続いては、登壇者5人によるトークセッションが行われた。

『artKYOTO』が開催されることになった経緯は、2年前に來住総合プロデューサーが門川市長に声をかけたことがキッカケ。「京都には暮らしの中に文化があり、季節ごとに掛け軸やお茶菓子が変わる。生活に根ざしたものがアート作品に昇華している部分がある。それが『artKYOTO』の根幹」と來住氏。

今回『artKYOTO』に出展する30のギャラリーのうち、3分の1が京都のギャラリー。そのため掛け軸やお茶道具など、古美術の割合が増える見込みがあるという。出展ギャラリーの選定に関しては、「京都らしさは京都の人に聞くのが1番」とのことで、來住氏自らギャラリーに出向いて話をした上で、出展するギャラリーを決定したそうだ。

東京と京都で開催することの違いや、フェアの継続性については、「『アートフェア東京』と『artKYOTO』は全然違うものであるということが、やる意味だと思う。次年度以降は京都らしさを作り続けないと継続は難しい。東京とは違う場所なので、研究しながら徐々に京都の特色も出してゆこうと思う」と來住氏は語った。それに対し近藤理事長は「京都と東京の違いは、“雅と粋”の違い。古い雅と粋ではなくて、“明日の雅と明日の粋”。それが何かを追求することで、違いが出てくるのではないか」と述べた。

また、9月1日（日）〜7日（土）に日本で初開催されるICOM（国際博物館会議）と時期が重なったことについて、佐々木館長は「世界中からICOMの会員3,000人が京都に来られる。会議が主体だが、それだけではなく、最先端の京都の姿を見たい、体験したいという方がほとんど。この『artKYOTO』では、古代から現代までの文化芸術要素が見れる、ジャンルを問わないあらゆるものが結集する機会。大きな刺激の場になることは事実なので、ICOMの会員にも見ていただきたい。期待しています」と述べた。

来場者数1万人、売上目標は5億

この日、トーク議題としてたびたび上がったのが、文化と経済の結びつきについて。『アートフェア東京』では今年29億円もの売上を達成したが、今回のフェアの売上目標は5億円。

近藤理事長は「買っていただくことで経済活動が循環することが重要。ただ美しいものを鑑賞するだけでは、文化は失速する。経済活動が基盤にならないと発展していかない。文化と経済が良い形で車の両輪として回っていくことが大切」と述べ、渡邉会長は「なんでも買えという話ではなくて、買ってどれだけ楽しい生活が送れるかが大事」と、文化がもたらす潤いについても言及した。

取材・文＝ERI KUBOTA　撮影＝高村直希